概要
核融合原型炉 [1]における炉構造・遠隔保守機器の概念設計が原型炉研究開発ロードマップやアクションプランに従って進められており、 ITERが運転開始予定の 2025年頃に概念設計の妥当性を確認する C&Rが実施される。規格基準の策定作業は 2025年以降に段階的に進める計画であるが、構造技術基準の骨格となる構造上の特徴、負荷荷重の特徴、要求される信頼レベルなどの技術項目を整理し、本格的な規格基準の検討がスムーズに進むように概念設計の段階から規格基準整備のための準備活動を実施していく。 核融合原型炉を構成する真空容器や超伝導コイル構造、ブランケットなどの機器の構造健全性を確保するために規格基準は構成機器ごとに材料、設計、製作、試験・検査および運転、維持・保守、廃止までの各段階を 1つのパッケージとして規定する体系とする、いわゆるシステム化規格の考え方に従う方針である [2]。 本報では、量子科学技術研究開発機構（QST）が実施している日本機械学会（ JSME）核融合設備規格における規格の策定活動の現状と、今後の規格基準整備の計画について報告する。
