1.緒言
溶接により計測物に取り付けた。英国 Matelect 社の汎 - 構造物の非破壊検査手法の一つとして、き裂進展を 用交流電位差法計測装置を用い、連続的に計測を行っ 動的にモニタリングできる電位差法の高度化が進めら た。 れてきた 1),2)
1.緒言
溶接により計測物に取り付けた。英国 Matelect 社の汎 - 構造物の非破壊検査手法の一つとして、き裂進展を 用交流電位差法計測装置を用い、連続的に計測を行っ 動的にモニタリングできる電位差法の高度化が進めら た。 れてきた 1),2)
1. はじめに
東海第二発電所は定格電気出力1100MW の BWR5型の 発電所である。外部電源系統へは 275kV系で2回線、 154kV 系で1回線接続しており、外部電源喪失時のバ ックアップとして 3 台の非常用ディーゼル発電機 (DG)を
1. 緒言
2011年(平成 23 年)3月11日 14時46分18秒,日本 の太平洋三陸沖を震源としてマグネチュード 9.0 の巨大 地震が発生した。その 50分後に高さがy約5m という 巨大な津波が福島第一原子力発電所を襲った。地震後に は原子
1はじめに
加圧水型原子力発電所(以下、PWR)における非常用ディーゼル発電機及び原子炉補機などの冷却に用いられている海水管は、海水による腐食防止の観点から配管内面にライニング(図1)が施されている。 しかし、ライニング材質であムやポリエチレンなど
1.はじめに
女川原子力発電所は,1 号機および3 号機が通常運転中、2 号機が原子炉起動中のところ、東北地方太平洋沖地震(女川町:震度6 弱)の発生に伴い、平成23 年3 月11 日14 時46 分、全号機の原子炉が自動停止した。その後、全ての原
1.緒言
六ヶ所再処理工場の電気設備には、外部電源喪失時 や所内停電時などに備え、バックアップ電源として蓄 電池設備が設置されている。蓄電池設備は、健全性維 持のため、外観確認、比重および内部抵抗の測定など を定期的に実施しており予防保全がなされて
2.設備診断の概要
2.1 設備診断業務の進め方 設備診断業務の概要を図1に示す。 計画段階では、測定対象機器の選定および対象機 器毎の判定基準値の設定を行う。 実行段階では、簡易測定による振動値(振動速度 値・振動加速度値)の計測を実施し、異常判
1. 緒言
六ヶ所再処理工場においては、今後の長期本格操業 運転に対応して、保守等の作業により発生する放射性 廃棄物発生量の低減や現場作業者の環境維持等の目 的で、各種除染方法の検討が行われている。除染方法 は、物理除染法、化学除染法及び電気化学除
1.原発電所の潜在的リスクは何か
原子力発電所の設計においては当初より深層防 原子力利用における基本的安全の目的は、人及 び環境を放射線の有害な影響から防護することで ある。原子力発電では、ウランまたはプルトニウ ムの核分裂によって生じるエネルギー
1.諸言
六ヶ所再処理工場では今後の長期安定運転に向けた保全活動の一環として、2009 年度から各種設備の最新の設置状態であるアズビルト情報を3 次元レーザー計測システムにより収集し、一元管理化を進めている。この計測システムを紹介するとともに、この
1.緒言
六ヶ所再処理工場では、建屋内の換気や常時負圧による建屋毎の閉じ込め機能の維持のために、換気空調設備として横型遠心ファンが多用され、連続運転に供されている。当該設備の保全としては、時間計画保全(Time Based Maintenance)
1.緒言
東海再処理施設では、使用済燃料から分離・回収した高放射性廃液(以下、「HAW」という。)及び硝酸プルトニウム溶液(以下、「Pu 溶液」という。)を貯蔵している。当施設では、東日本大震災による福島第一原子力発電所事故の教訓を踏まえ、緊急時の
1. 緒言
発電所や化学プラントのように連続運転を行う施設 においては、設備の分解点検や保修時に系統からの隔離範囲を最小限にし、かつ作業前のドレン抜き量も低減する技術として、主に常温運転の水配管を中心にアイスプラグが使用されている。 この技術は、保
1.緒言
福島第一原子力発電所の廃止措置を安全に進めるためには、必要な期間にわたり、燃料デブリや使用済み燃料の冷却機能を維持することが重要である。通常の状態の原子力発電所の冷却水は高度に管理されている。しかし、事故後の福島第一原子力発電所では、電源
1.はじめに
溶融亜鉛メッキ鋼板は、自動車用鋼板のみならず建築資材として、耐食性が優れた鋼板として広く用いられている。溶融亜鉛メッキ鋼板は、鉄より卑な金属である亜鉛が表面にメッキされている。腐食の初期段階において、まずアルミニウム系腐食生成物が優先的
1.緒言
重要な施設への雷害影響を防止するためには、設計段階での適切な耐雷設計に加えて、供用中に受けた落雷による雷撃ルート等を把握して、追加対策による耐雷機能 の向上が重要である。2015年8月2 日に六ヶ所再処理施 設(以下、「施設」という。)に
1.緒言
回転機器類をはじめとする設備の保全方式については「予防保全(Time Based Maintenance)」と「事後保全(Condition-Based-Maintenance,Breakdown-Maintenance)」に大別される。設