島根原子力発電所における電子版事前消火計画（PRISM）の導入
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カテゴリ: 第17回
島根原子力発電所における電子版事前消火計画(PRISM)の導入
Implementation of electronic pre-fire plan (PRISM) at Shimane Nuclear Power Station
中国電力株式会社
岩崎
晃
Akira IWASAKI
Member
中国電力株式会社
池田
浩巳
Hiromi IKEDA
中国電力株式会社
村上
達明
Tatsuaki MURAKAMI
Abstract
The purpose of implementing the Pre-Fire Plan with PRISM software is to assist firefighters to respond to fires properly and quickly by defining firefighting strategies (Pre-Fire Plan) including access routes for firefighters and location of fire-fighting equipment in advance.
Fire could be a complex emergency causing unexpected failures and damages and it is extremely difficult to predict the necessary fire response. PRISM Pre-Fire Plan Software can display the fire-fighting strategy of each area of the plant on the tablet. In the event of a fire, the shift supervisor, the shift operators, the onsite fire brigade commander, and the contracted fire brigade lead use this software in the Main Control Room and the local command center, etc. When a fire area is selected, PRISM can display information necessary for firefighting activities such as access route to the scene of fire, hazard in the area (equipment containing oil, etc.) and available fire equipment, etc. This helps the commanders make quick and accurate decisions that is best for any unique fire situation in any location of the plant.
Keywords: Shimane Nuclear Power Station, pre-fire plan, PRISM, Fire Protection, firefighting, fire brigade.
１．事前消火計画の概要
火災発生時は迅速かつ安全な対応が求められることか ら，火災エリア毎の詳細な消火戦略（事前消火計画）を 定める必要がある。事前消火計画は一般的に紙で作成さ れ，以下の情報が記載される。
・火災エリアへのアクセスルート
・使用可能な消火設備
・火災エリア内のハザード情報（高電圧機器，油内包 機器，薬品，放射線量等）
・火災エリア内の火災防護対象設備の情報
しかしながら，事前消火計画を紙で作成した場合，大 量の紙資料を作成・保管する必要があるとともに，火災 発生時の検索性や可搬性に課題があることから，島根原 子力発電所においては電子版事前消火計画を導入した。
２．電子版事前消火計画(PRISM)
電子版事前消火計画の使用方法
電子版事前消火計画は，必要な情報を入力した専用ソ フトウェア(PRISM)をタブレット端末に搭載して使用する。タブレット端末は，火災対応に係る要員が消火戦略 を共有できるよう表１のとおり配備している。
火災が発生した場合，タブレット端末上で火災エリア を選択すると当該エリアにおける火災対応に必要な情報
（アクセスルート，指揮所の位置，使用可能な消火設備， ハザード情報等）が表示される。電子版事前消火計画には消防隊の安全や消火設備の配置を考慮してアクセスルートを決定するロジックが組み込まれており，火災が拡大した場合やアクセスルートが使用できない場合においても，それらの情報を入力することで現場状況に応じた最適な消火戦略に更新することができる。
表1 事前消火計画の配備場所および使用者
配備場所
使用者
中央制御室
当直長，当直員
中国電力事務所
自衛消防隊長
自衛消防隊副隊長
委託消防隊執務室
委託消防班長
火災対策本部
火災対策本部要員（所長他）
図1 事前消火計画用タブレット端末
電子版事前消火計画の利点
電子版事前消火計画を紙の事前消火計画と比較した場 合以下の利点があり，消防訓練においてもその有効性を 確認している。
・タブレット上で火災エリアを選択すると必要な情報 が即座に表示されるため，火災対応の迅速化に繋が る。
・搭載できる情報量が多く，必要な情報を適宜簡単に 取り出すことができる。
・火災の拡大，複数火災，通路の閉塞等が発生した場 合でも，現場状況に合わせて消火戦略を変更するこ とができ，柔軟な対応が可能である。
・耐衝撃および防水のケースを装着したタブレットを 使用するため，保管・運搬が容易であり，雨等の悪 条件下でも問題なく使用できる。
・建物や設備の変更等により更新が必要となった場合， 電子版の場合は該当部分を1 回修正すれば更新が完 了するため，更新作業が容易である。
図2 消防訓練における電子版事前消火計画の使用状況
３．今後の展望
電子版事前消火計画を導入したことにより，火災対応 において大きな改善効果を得ることができた。今後，電 子版事前消火計画の拡張性を活かした更なる改善として， 以下の機能拡張を予定している。
・火災による安全停止機能への影響確認
プラントの安全停止に必要な機器およびケーブル の配置情報を電子版事前消火計画に反映することに より，火災により影響を受ける可能性のある安全停 止機能を特定する。
・消防設備停止情報の反映
消防設備停止情報を他システムで管理する予定で あり，システム連携により消防設備停止情報を電子 版事前消火計画に自動反映する。これにより消防設 備停止情報を考慮したアクセスルートや消防設備の 選定が可能となる。
上記の改善を実施するとともに，消防訓練や火災教育 において継続的に習熟度の向上を図り，電子版事前消火 計画の強みを生かして火災対応を強化することを考えて いる。